ワインの種類や銘柄

ワインの税金ってどうなってる?税金に関する色々な話も合わせて紹介

ワインの税金って気にしたことありますか?

ワインの税金といってもピンと来ないと思いますが、実は日本で買うワインにはいくつかの税金がかかっています。

今回は、ワインにかかる税金について紹介していきます。

また海外旅行に行くと、日本にはない様々なワインがあって色々買って帰りたくなりますが、

海外から日本にワインを持ち込む場合、税金を払う必要がありますので、どうすれば税金を払わずに済むかについても見ていきましょう。

記事後半には、ワインの税金にまつわる雑学的な話もしていますので、ぜひ最後までご覧ください。

日本で買う時にかかるワインの税金は?

まずは、日本でワインを買う時の税金を見ていきます。

実際の例を挙げて、消費税込で1,100円のアルゼンチンワインを、日本で買うケースを考えてみましょう。

上の図から分かるように、1,100円(税込)のアルゼンチンワインを買う場合、価格の中に税金として217.75円が含まれています。

実は、日本でワインにかかる税金は3種類あります。

それが以下の3種類となります。

・酒税

・関税

・消費税

私たちに身近な消費税はともかく、他の2種類の税金は耳にする機会は少ないと思います。

それもそのはずで、ワインにかかる税金は全て「間接税(後で説明します)」だからです。

では次に、ワインにかかる3種類の税金がそれぞれどういうものかを、順番に見ていきましょう。

酒税

ワインに限らず、ビール、日本酒、ウイスキーなど、アルコール度数1%以上の飲料はすべて「酒税」という税金がかかります。

酒税は、日本の中の酒税法という法律によって税金が決められています。

その酒税法の中で酒類は5種類に分類され、ワインは醸造酒類に含まれている果実酒という品目に当たります。

2022年3月現在では、ワイン1本750mLに換算すると輸入・日本産とも、一律1本67.5円の酒税が課されています。

関税

関税とは、海外から商品を輸入する時にかかる税金のことで、

海外から商品を輸入する人や会社が、輸入をする国の税関に納めます。

ワインにかかる関税ですが、WTO(世界貿易機関)に加盟する日本は、関税はWTOが定める協定に従っていて、その税率は

1リットル当たり15%、又は125円/Lのうちいずれか低い税率(ただしその税率が67円/Lを下回る場合は67円/L)

という分かりにくい言い方で定められています。

つまりワイン1本750mLに換算すると、輸入ワインには一律で最大50.25円の関税が課されます。

またスパークリングワインは少し違い、1本750mL換算で一律で136.5円の関税が課されています。

ちなみに、関税は輸入品に課される税金なので、日本で造られるワインには適用されません。

また関税は、海外の国と結ぶ協定によって減らす、または免除することができますが、そちらも記事の後半で詳しく説明します。

消費税

消費税とは、商品やサービスの提供などの取引に対して課される税金のことです。

私たちの生活の中で、一番身近な税金の一つですね。

ワインを含むお酒全般には、標準税率10%が課されます。

消費税は日本国内での取引にかかる税金なので、日本で買う場合は、輸入・日本ワインともに消費税がかかっています。

海外から持ち込む場合、税金を払わずに済む方法

海外からワインを持ち込む場合、免税の範囲内であれば、税金を払わなくても大丈夫です。

免税とは、文字通り商品にかかっている税金を免除することをいいます。

ワインの場合は、以下の全てに当てはまれば免税となります。

・携帯品、または日本に帰国後6ヶ月以内に輸入する別送品

・個人的に使用すると認められるもの

・成人一人当たり、1本750mLのもの3本以内

補足がいくつかありますので、詳しく知りたい方は以下の税関のホームページを参考にしてみて下さい。

(※税関:全国の港や空港にあり、海外に輸出される品物や、海外から輸入される品物について、書類や品物をチェックする役所のこと。)

海外旅行者の免税範囲:税関

上記に当てはまらないワイン、つまり免税範囲を超える部分については、海外旅行のお土産でも日本の税関に税金を納める必要があります。

その場合、どのくらい税金を払う必要があるかについてを、次に見ていきましょう。

海外から持ち込む場合に払うワインの税金は?

もし免税範囲を超えても、海外からワインをあなたご自身で持ち込む場合は、割とシンプルに税金の計算ができます。

海外旅行などで免税範囲を超えるワインを日本に持ち込む場合は、いくつかの税金を含んだ形で適用する「簡易税率」が適用されます。

この「簡易税率」が適用されるため、ワインの場合は1リットル当たり200円、つまりワイン1本分750mL換算で1本当たり150円となります。

さらに実際に払う税金は、税目ごとで合計した後100円未満は切り捨てされます。

詳しい計算方法を知りたい方は、以下の税関のホームページを参考にしてみて下さい。

税額の計算方法(税関)

例えばフランスワインを4本、日本に持ち込むケースを考えてみます。

この場合「成人一人当たり1本750mLのもの3本以内」は免税の対象なので、免税の対象でないワインは1本となります。

なので、払う税金は以下の通りとなります。

※フランス赤ワイン1本が課税対象の場合、(ワインの価格に関係なく)

税金の計算:150円

実際に払う税金額:(150円の内、100円未満は切り捨てなので)100円

安いテーブルワインを海外からお土産で持ち込む場合は別として、

税金と聞いて身構えるほどの額ではないかな、とも私は思うのですが、いかがでしょうか?

ワインの税金に関する雑学

ここからは記事の中でも触れてきました、ワインの税金にまつわる雑学について、まとめていきたいと思います。

ワインの税金や税金そのものについても、より理解が深まると思いますので、参考にしてみて下さい。

ワインの雑学:税金全般編

間接税とは?

ワインにかかる酒税、関税、消費税は全て間接税でした。

ところで、学校の授業で習ったであろう、直接税と間接税って覚えてますでしょうか?

税金を払う人と、税金を国に納める人が異なるのが、間接税です。

つまり日本でワインを買う場合は、3種類とも税金を国に納めるのは私たちではなく、ワインを輸入した会社または販売した会社です。

その税金額はワインを買った時の価格に含まれているので、私たちも税金を納めている実感がないわけですね。

ちなみに直接税はその逆で、税金を払う人と税金を国に納める人が同じです。

身近な例としては、所得税、住民税などですね。

覚えておきたいこととしては、ワインにかかる税金は全て間接税なので、

私たちが払っているワインの税金は、全て私たちがお店などで買う時の価格に含まれているということです。

税金の額が変わっても、私たちには分かりづらいですね。

ワインの雑学:酒税編

ノンアルコール飲料に税金はかかる?

酒税について、「ノンアルコール飲料には酒税はかかるの?」という疑問があるかもしれませんが、

ノンアルコール飲料には酒税はかかりません。

なぜなら酒税法の中では、1%未満の飲料は法律上酒類と定義されていないからです。

また最近では、アルコール度数1%未満のビールテイスト飲料を見たことがあると思いますが、

こちらも酒税法上はノンアルコール飲料の分類になるので、酒税はかかっていません。

ただビールテイスト飲料は1%未満でもアルコールは含まれていますので、飲んだ後の運転や未成年の方などが飲むのは避けた方がいいですね。

国税庁の日本ワインファンサイト

酒税を管理しているのは日本の国税庁ですが、その国税庁では、現在お酒の国内消費回復・拡大に向けたプロモーションを展開しています。

その一環として、日本ワインをより身近に感じてもらうため、日本各地のワイナリー情報や日本ワインを楽しむためのレシピ等を紹介する

「日本ワインファンサイト」を作成、公開しています。

同サイトに日本に約300ほどあるワイナリー情報が掲載されていて、地域ごと、ワインの種類、価格帯での検索が可能です。

そのワインが飲めるお店や、買うことができるお店もチェックできます。

日本ワインに合うレシピやセミナー動画等も紹介しており、今後も沢山の情報を掲載していく予定だそうです。

以下にリンクを貼っておきますので、興味のある方は一度ご覧になってみて下さい。

「日本ワインファンサイト」ホームページはこちらです。

ちなみに「日本ワイン」とは、日本国内で栽培されたブドウのみを使用して、日本国内で製造された果実酒のことで、

近年では世界的な賞を受賞するなど、国内外を問わず注目が集まっています。

日本ワインの基本的な説明は、以前の記事でも紹介していますので、よろしければ参考にしてみてください。

ワインは日本でも造られている!?ワインが造られている地域や特徴とは?

日本ワインの誇り「山梨ワイン」が誕生したルーツとおすすめを紹介

ワインの雑学:関税編

なぜワインに関税がかかるの?

なんで関税という税金があるかですが、それは国内の産業を保護するためです。

牛肉を例に挙げると、もし海外の牛肉の方が日本のものより価格が安く、日本の人たちがみんな海外の安い牛肉ばかりを買うようになった場合、

日本で牛肉を生産している人たちは、困ってしまいますね。

だから日本で牛肉を生産する人たち、つまり国内の産業を守るために、海外から輸入される牛肉に税金をかけて、

国内産のものと極端に金額に違いが出ないよう、その差を縮める仕組みが関税ということです。

EPAとは?

EPAとは、Economic Partnership Agreementの略称で、「経済連携協定」とも呼ばれます。

ワインにかかる関税は、日本と諸外国との間でEPAを結ぶことで、免除もしくは減免されることがあります。

EPAを結ぶ目的としては、双方の国で貿易の自由化を目指すことで、輸入・輸出を活発化させることです。

2022年3月現在で、EPA発効により、関税が免除もしくは減免されているワイン生産国は以下の通りです。

免除

・チリ、メキシコ、スイス、オーストラリア、イギリス、EU加盟国(フランス、イタリア、スペイン、ドイツ、オーストリア、ギリシャ、ハンガリー、ポルトガルなど)

減免

・アメリカ、カナダ、ニュージーランド

関税が免除されている国のワインには、関税がかかっていません。

ちなみに、減免されている3国の関税は以下の通りです。

こちらも言い方が分かりにくいですね。

1リットル当たり5.7%、又は125円/Lのうちいずれか低い税率(ただしその税率が17.87円/Lを下回る場合は17.87円/L)

現在も諸外国とEPAを結ぶ交渉は続けられており、この流れは続くとされているので、関税が免除または減免される国は、今後も増えることが予想されています。

ワインの雑学:消費税編

そもそも、なぜ消費税があるかご存知ですか?

いくつか理由がありますが、主な理由は、日本が高齢化社会を迎えるに当たり、年金や福祉に関する国の費用が今後も増えることに対する財源確保と、

現在の税収システムでの働く世代20〜64歳にかかる納税への不公平感や負担を軽減するため、と言われています。

消費税率は、2022年3月現在では標準税率10%、軽減税率8%です。

消費税の今後については、社会保障費が膨れ上がることが予想されている為、機会があるたびに引き上げの議論がなされています。

私たちの生活にも身近な税金なだけに、今後の政治の動きにも注意しておきたいですね。

まとめ

今回は、ワインにかかる税金について紹介してきました。

日本でワインを買う場合には、

酒税、消費税、関税の3つの税金がかかっています。

海外旅行からお土産でワインを日本に持ち込む場合は、

免税範囲内であれば、税金は払わなくても大丈夫です。

範囲を超えた場合は、簡易税率の計算に基づき、別途税金を払うことになります。

税金っていう一見ワインに関係なさそうなことでも、海外との取引や政治など複雑な要素も含めてワインに関係してくるんですね。

でもそんな難しいことは抜きにして「ワインって美味しいじゃん!」と、シンプルに味で好きになれるのも、ワインの魅力です。

そんなワインの魅力をもっと知って、これからも日々の楽しみにしていけたらいいなと思います。

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